カテゴリー: BROG

G7が開催されたイギリスの地方である。具体的な感染対策の情報は寡聞にて知らないが世界の要人が来たのであるから厳重な対策が取られていたものと理解している。政府関係者とマスコミ関係者が来て帰っただけなのにその後感染者が急増している。東京オリンピックにはその何十倍もの人間が来るのである。もう新興宗教のお題目と変わらない「安全・安心」を目指すと言われても到底信用する気にはなれない。
「安全」は基準、「安心」は内面の心理に基づく評価。「安心安全」と一つ屋根の下に同居するともう意味不明、思考が停止し相手の思うつぼである。
水際対策も国内行動規定も「ザル」だらけである。それもほとんど意図的である。
海外メディア関係者は14日間の隔離を経て国内行動できるという規定があるのだが、「特別の事由」を提出すれば隔離されずに即行動できる。選手の扱いはもっと緩い。三日間の待機で済むのだがその間普通に練習もできる。
ウガンダ選手からＰCR検査陽性者がでた。成田空港で判明したのだが同僚8名は濃厚接触者扱いにはならず通常生活をしている。別に「穿った」目でウガンダ人を見ているわけではないことは言っておく。
「ザル」も「ザル」のりが良いだけの「大ざる」だ。
ザルで思い出したことが有る。
高校時代サッカーをやっていた。ポジションは今でいうデフェンダー、昔バックスと言っていた。よく相手方のフォワードに抜かれていたので「ザルバック」と呼ばれていた。その「ザルバック」の一翼を担っていたY山が「吉田『ザルバック』の『谷間の揺れ』読んだことあるか」と聞いてきた。Y山は胸の大きな女子マネージャーのTの事が気になって試合中も集中力を欠いていた。そして言いたかったのは「バルザック」の「谷間の百合」の事だ。
そんなことはどうでも良い。
札幌ではマラソンだけではなくサッカーの予選も行われるのである。人流が増えれば感染者数が増えるのは自明の事である。オリンピックだけは特別なのかと言いたい。
大通公園ではマラソンのゴール設営工事が進められていた。もう各国の国旗の掲揚のポールも立っている。これで「見に来るなよ」「見に来るなよ」と言われてもダチョウ倶楽部のように押してしまうのは目に見えている。
AVビデオを見せておいて「興奮するなよ」と言われても無理な相談である。
付記
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どうでも良いことだがタイトルと回数が同じになった。頻繁にまん延防止等特別措置法に切り替わるからである。札幌は7月11日までである。2カ月半まともに営業できないと言う事になる。ビンボウ暇なしである。補償金は出るはずであるが残りの酸素も僅かである。息を止めて暮らすのも限界がある。ワクチンの接種券も来たが介護保険料やら各種督促状も来た。給付する方は遅れがちであるが督促状は米木のベースのように遅れることがない。東京でもまん防に切り替わった。
首相側近は「五輪で観客がいないと、 コロナ に負けた感じがする」と言い、有観客の五輪に道筋をつけたいようである。
五輪議論がいつのまにか「観客数」に収斂されてきた。独裁者然としたスガーリンがG7から帰ってきてからである。一気に本土決戦に突入だ。
「中止か開催か」が、「開催ありき」の「無観客か有観客か」にすり替わり、それがいつの間にか「観客の数」になって「１万人か定員の半分か」などの議論になっている。テレビ新聞も「果たして大丈夫か・・・・」と軽く疑問を呈するだけで免罪符を買い開催反対の論陣を張ることはない。分科会の尾身茂会長も「開催するのであれば無観客が望ましい・・・」他いくつかの提言を行っている。踏み込んだ提言と評価する向きもあるが政権から「まあ、ガス抜きもさせてやらんと・・・」という思惑も見える。
「戦争するなら核兵器不使用が望ましい」この学者の指摘はこの程度と考える。学者としての矜持があるなら堂々と論陣を張り受け入れられなければ辞表を叩きつけるぐらいの覚悟を持つべきである。国民の命が掛かっているのである。
山崎雅弘氏の意見を紹介しておく。
『仮にこのまま東京五輪の開催を強行しても、感染拡大が起きるか否かとは別問題で「国民の命と健康に責任を持つ総理大臣が、それよりも自分の政治的利益を優先した事実」は何も変わらないし消えない。国民の命と健康を賭けのチップにしている罪の重さは、免責されない。菅首相は人道的な罪を犯している。』
付記
明日21日からは8時閉店でライブのある日だけは店を開ける。自粛疲れが出た方はご連絡ください。24時間体制で対応可能である。
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午後店でずっとパソコン作業をしていた。ごく初歩的なことでここに書くことも憚られる。５時半頃臨時ニュースの表示があった。２０日までの緊急事態宣言が沖縄を除き解除されると言う。北海道は蔓延防止等特別措置法に移行する。そこまでは想定内だ。鈴木知事も飲食関係にはご協力をお願いすることになると発言している。こちらにとって一番重要なことは何時まで営業できるかである。酒の提供は100歩譲って我慢する。完全燃焼できる時間までライブをやらせてほしい。6月末には三嶋大輝が東京の若手を連れて1週間lazyでやる予定である。このクラスは食べていくのだって大変である。こちらも大変であるが機会を潰すわけにはいかない。

菅総理は「G7で全首脳から五輪支持を頂いた」との国内メディアの報道があった。僕が聞いたNHKラジオニューでは「バイデン大統領の支持を得た」とあった。どうやら声明文に五輪条項を含めるように各国首脳にお願いしたと言う事らしい。ドイツのメルケル首相の賛同は得られなかった。酒の席の自慢話の如く菅総理が話を盛ってしまったと言う事らしい。それをNHKテレビはそのまま公共の電波に乗せた。新聞の取り扱いも結びで五輪条項が載っているがいかにもコロナ問題やら環境問題と対等の扱いで取り上げられている。実際は最後の3行弱、30語のみの表記なのである。共同声明全文は1万4000語ある。明かに印象操作である。それを機に各マスコミ報道もオリンピックネタに一気に傾いていく。ラジオでもサッカーの日本のメダル獲得予想やら、オースラリア女子ソフトボールの公式練習の話題など具体的な報道がされだした。今日の道新は「火」が北海道に来ていたこともあって見開き2ページ「火」特集である。色々な美談が語られる。スポーツだろうが戦争だろうが美談は落ちている。まさかこんな状況でもオリンピックやるなどとは思わなかった。NHKのプロパガンダ映像の動画バージョンを見た。開催反対の意見を徹底的に無視し情緒的な言葉を並べて国民を同じ方向へ誘導する。あの戦争に国を挙げて突き進む状況を想い出さざるを得ない
付記
こういう状況であるがミュージシャンは演奏をし店はその場を提供するのが使命だ。20日で緊急事態が全面解除なるとは思えない。生活圏の範囲で経済を回したい。トピック欄をご覧の上ご支援を賜りたい。

今回の議題はコロナ問題、中国の海洋進出、人権問題、環境問題、ウクライナ問題多岐にわたっている。いくらＧ7と言っても一度に解決するわけではない。オリンピック開催の是非など議題には入っていなかった。ところがNHKのラジオでは「バイデン大統領が開催を支持した」と報じていた。ネット情報では海外メディアはほとんど触れていない。5月14日は新聞休刊日なので詳しくは分からないが反対の口封じの為にG7を利用したとしたら言語道断だ。
こういう席上で「オリンピックは止めなさい」と言う首脳はいないと考えるのが普通だ。「まあ、やるなら、気を付けて」程度の発言はすると思うのだが「各国首脳の熱い支持があった」などと報じるのは印象操作以外の何物でもない。続報を精査したい。
付記
休業中であるが店には毎日行っている。ネット環境が店にしかないからであるが、半分は健康の為に歩くのである。午後4時、店に着くとガラガラと台車の音が聞こえる。酒屋さんがビール樽を運んでいる。この界隈では二軒だけ堂々と営業しているがそこではないようである。ヒッソリといおうかこっそりといおうか営業している店があるようだ。酒屋さんとすれ違うように二人組がバインダーを見ながら歩いてくる。Lazyの隣の会館の前で話している。「ＸＸＸＸは休んでいるんですかね」「張り紙していませんね」店の前に来たので聞いてみた「何の調査ですか」道の依頼を受けて休業の張り紙を張っているかどうかをチェックしているのだと言う。僕の所はシャッターを開けたドアに休業の張り紙をしている。たまたまその時いたから確認してもらえた。普通雑居ビルの１Fのシャッターに入居店舗全店の張り紙を張ることは無理である。係員は言う「場合によっては補償金が出ないことが有るんです」請負の人に言っても埒が明かないので剥がされるの覚悟で壁に張り紙を這って店を出た。9時にもう一度見回り来ると言う。今回の緊急事態下では見回りの回数がやたら多い。休業補償の申請の時一悶着がありそうな予感がする。
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党首討
二年ぶりとなる党首討論を聞いていた。世紀の対決と言われたモハメドアリとアントニオ猪木の異種格闘技の対決を見ている歯がゆさがあった。まるでかみ合わないのである。討論というのは聞いたことには答えてはじめて成り立つものである。議論することによって問題点を洗い出し国家の未来像を提示する使命がある。時間も短すぎる。持ち時間立憲民主党は30分、その他野党は5分である。その中で菅総理は前東京オリンピックの思い出を4，5分は話していた。情に訴えるつもりであろうが聞きたいのは具体策である。総理は側近に時間が短いので答えなければ逃げられると漏らしていたと言う。言語道断である。ワクチンの話になると金脈を当てたかのように嬉々として雄弁になる。接種回数を自慢げに語る。だがその回数、比率ともども統計の取り方に問題がある。例えば高齢者への接種が完了したとみなされるのは何％の住民が接種を終えた時点かと言う事である。自治体の判断に任されている。函館市の場合は６０~70%である。国からは7月中に完了するようにと指示が来る。低い数値に設定しないと未達になるからである。かみ合わない論点は多々あったがここでは省略する。危惧していることは次の事である。あまりの誠実身の無い答弁に野党は内閣不信任案の提出を検討している。すると総理は衆議院を解散するかもしれない。国民は「こんな非常事態に選挙かよ」と怒って投票率が下がることになる。すると組織率の高い与党に利することになりこんな事態を招いた政権が国民の信任を得たとでかい顔して愚策を連発することになる。
自分たちの生活に直結していることから目をそらさないことが重要である。音楽人の前に一市民でありたい。

半世紀以上前になるが大学時代ある教授に言われた言葉を今でも覚えている。「君たちは社会に出たら有用になるよう求められる。大学時代は思い切り無駄なことをしなさい」日本文学の教授で折口信夫先生の弟子であったと記憶している。当時の日本は高度成長期、雇用形態も終身雇用、年功序列、企業内組合が三本柱で企業にも余力があり新卒社員にも即戦力などという理不尽な要求は無かった。教授の助言もそういう時代背景を反映したものではあったが僕は字面を真に受けjazz喫茶と映画館に入り浸る学生生活になってしまった。
今の時代は経団連の圧力もあり文科系の予算はどんどん削られている。産学協同の研究も多くみられ金を生む研究が求められる。学生にも即戦力が求められ、大谷翔平のように初年度20勝がノルマになったりする。労働者も同じ労力であれば給与の高い企業に流れるし、より良い給与を求め転職をすることも全然珍しくもない。労働市場は流動化しその緩衝材として非正規雇用の人員が穴埋めする。学生も4年のうち最低一年は就活に費やす。就活を勝ち抜くための留学体験であったり協調性をアピールするための部活だったりもする。大学が産業界の予備校化している。ある大学の先生の話である。学生たちの悩みで多いケースが「文学部に行って将来何をしたいの」と周囲から問い詰められることだと言う。何かになるために大学に行くのではない。知的に変容するためである。教育を職業教育に短絡化する思想が蔓延すると国力は必ず落ちる。実際大学生の学力はその論文数からも低下していることがわかる。理系の論文数もネイチャー誌の掲載数からも世界的レベルで落ちている。僕の周りにいる北大azz研の部員たちもそれぞれいい子で優秀であると思うのであるが優秀になるための情報を効率的に身に着けてきた感がある。二十歳そこそこで全人格的は人間を求めるべくもないが自分が育成変化の過程にいると言う事は認識していた方が良い。
麻生財務大臣の講演の一部を聴いた。知識への敬意が全くない。「そもそも中学まで義務教育にする必要があるんですかね。学校出てから因数分解使ったことありますか。世の中で使わないことを習う必要はないんだよ。将棋の若い人・・・なんていったっけ・・あの人だって学校行っていたらあんな風にはならなかった。早い時期から自分の得意なこと見つけて・・・」
将棋の若い人とは、藤井聡太の事を言っているのだと思うが藤井二冠は大学こそ行っていないが高校卒業寸前で退学した。それまでは学業も優秀であった。丁稚奉公的に将棋界にはいったわけではない。退学した理由も強くて勝ち進むので対局数が増えと勉学の両立が難しくなったとの理由からだ。講演を聴くと麻生大臣はまず因数分解と微分積分の違いが分かっていない。親の会社の麻生セメントも潰しそうになって辞めさせられた。そういう人が財務大臣である。国民は危機感をもつ必要がある。
自分が知らない事、できないことを担ってやってくれている人がいる。その集合体が社会、国家である。学問は何を知っているかよりも、何を知らないかをわかる事の方が重要と思う。政治家はそれくらいわかる想像力を持っていてほしい。
大前研一氏という経営コンサルタントがいる。理系学問の重要性を説いている
「文系の学部・学科で学ぶ知識の多くはスマートフォンやパソコンですぐに検索できるし、USBメモリーなどに入れてしまえば、その価値は高く見積もっても、せいぜい5円程度だ」。日本企業凋落の要因がわかる。
付記
緊急事態宣言延長で店は6月20まで基本的には休業する。知り合いに会う事は禁止されていない。国民の自粛疲れによる開店要請には応ずる準備がある。
居酒屋で「酒」を抜くとイヤになる。

ニューヨークは秋になる前に死亡者数0を記録した。検査の陽性率もカウント始まって以来の最低記録である。大量検査、隔離、ワクチン大量摂取以外の対処策を取ったとは聞いていない。トランプ支持者のマスク、ワクチン嫌いの中でのこの数字である。ワクチン嫌いのニューヨーカーの打ってもらうためにヤンキースの観覧券やらマリファナも配って接種率を高めたと聞く。お土産の有り方は置いとくとして効果があると言う事である。
NHKラジオからは「アスリートの美談」「聖火ランナーの美談」が聴こえてくる。ワクチン打ってオリンピック始まってしまえば日本選手の誰かが金メダルを取る。そうすれば今までの不手際など国民は忘れてしまう。支持率も持ち直すだろうと言う政権とIOCトップの思惑である。金銭欲と名誉欲と政治的野心が混ざり合って悪臭を放っている。
牛下がりの午後、休業中であるが一度は店に行く。たかだか10分くらいの道のりであるが救急車と出くわす頻度が異常に多い。餅をのどに詰まらせたお年寄りの搬送もあるかもしれないが他の要件と考える方が自然だ。
医療従事者7千人だけでなく消防関係者も３万人、救急車も24会場に最低2台配備されると言う。一般の都民の緊急搬送はどうなる。座頭市のつぶやきが来こえる。
「いやな都政だな・・・」
来日する「ぼったくり男爵」等五輪貴族の足に車両4000台と大量の運転手が動員される計画だ。運転手へのPCR検査やワクチン接種の予定は立っていない。安全安心の実態である。
代々木公園のパブリックビューイングが中止で最終調整に入っている。当たり前である。こちとら10人集めてライブするのも御咎めがあるのに3万人規模・・・ふざけるなと言いたい。
だが切り倒した木は元に戻らない。禿げた頭の如しである。
分科会の尾身茂委員長も前回初めてオリンピック開催に関して踏み込んだ意見を述べたように見えた。だがそれは見えただけであった。もっともらしい事を並べているが結局「中止せよ」とは決して言わない。それは賛成していることに等しい。御用学者の宿痾である。
五輪、五輪とおだってみても残るのは「国民の権利の蹂躙」である。

サッカーで言えば波状攻撃を受けているチームのバックスラインが下がるように「安全安心」の基準も下がりっぱなしである。
菅総理の発言である。
2月22日「ワクチン接種を前提としなくても安全安心な大会を開催できるよう、総合的な感染症対策の検討を進めている」
5月25日「主催者として安全安心の開催実現に向けて、審判や、選手と接触するスタッフへの接種を調整していきたい」
6月1日から五輪選手のワクチン接種が始まると言う。アスリートには申し訳ないが一般の接種も混乱しているところに持ってきてだ・・・・。東京と大阪で大規模接種が始まって接種率が改善されたかのような錯覚に陥るが全体の２.5%に過ぎない。ワクチンが届いたら今度は注射のうち手がいない。歯科医師、救命士、薬剤師も駆り出される。いよいよ困ればシャブを打ちなれた極道に頼む手もある。「ウィルスの玉とってこいや」
こんな状況なのに6月1日には選手団の一陣が来てしまう。オーストラリアのソフトボール選手団30名だ。どんどん既成事実が積み上げられてしまう。
まだ付き合って間もない彼女に「なんか、できたみたい。だから一緒に暮らそう」と言われて洗面台に洗顔剤やクレンジングクリームを置いて行かれるようなものだ。もう後には戻れない。
「現下のワクチン危機は、恥ずべき不平等であり、これがパンデミックを長引かせている」と
WHOテドロス事務局長は発言している。これは発展途上国に対するワクチンの分配の事に言及しているのだが問題は同質である
この状況で五輪選手に優先的にワクチン接種することが許されるのであろうか。

アメリカが日本への渡航中止勧告を出した。米五輪委は渡航中止勧告を受け選手団の派遣を中止すると思いきや「安全な参加を確信」していると声明を出した。
意外な感じがした。選手派遣には渡航が不可欠であるはずだ。アメリカでも言葉のすり替えが流行りつつある。全滅が玉砕、撤退を転進、武器輸出を装備移転、出鱈目をフリー、技術不足を「感性の赴くままに・・・」枚挙にいとまがない。選手派遣は選手移転と言うのかもしれないし日米の五輪組織委員会は水面下で密約が結ばれていたのかもしれない。
丸川五輪担当相も橋本組織委員長も渡航中止勧告は五輪開催に影響はないと明言している。
もう落語の世界だ。「こちとら江戸っ子だい、つまらないことでジタバタするんじゃないや・。矢でも鉄砲でもウィルスでももってきやがれ」
海外選手の行動ルールは明記されている。バブル方式と言う外部との接触を遮断する方式である。百歩譲って効果があるとしよう。だがこれを遂行するためには医療関係者の協力等相当な人的資源、資金を必要とする。それに朝の山のようにこっそり抜け出してキャバクラに行く選手だって何人かいるはずだ。非常事態宣言が延長されようとしている現在資源は一般のコロナ対策に投入すべきと考える。
中止にする最後のチャンスである。
国連のアントニオ・グテーレス事務総長がコロナ禍を「戦時中」との見解を表明した。東京五輪の開催中止につながる可能性が出てきた。
　フランスのラジオ局「ＲＴＬ」によるとスイス・ローザンヌ大学行政学教授でＩＯＣの要職にもあったジャンルプ・シャプレ氏は「参加者の安全が深刻に脅かされている場合」には開催都市からＩＯＣに対して開催を返上できる規定があると指摘している。その具体例として１９４０年に開催が決まっていた東京五輪が日中戦争のため日本側から開催を返上した例を挙げている。
日本の現在のコロナ禍が「戦時中」と世界的に認められれば、日本側から開催を中止にできる権利があり賠償金も生じない。
その施策を取らないと言う事は裏に相当な理由があると考えざるを得ない。
付記
昨日狐を見かけた。雑木林などない住宅地の真ん中である。すれ違ってもこちらを一顧だにせず涼しい顔して北に向かって歩いて行った。
ああ、ここはfoxy一方通行だ